仕事でキャリアアップするなら

仕事でもっと活躍したい、役職に就きたい、給料をもっともらいたい。いろいろな理由から仕事のキャリアアップを目指していると思います。
でも、どうすれば仕事でキャリアアップできるのか、明確にイメージできている人は少ないのではないでしょうか。
キャリアアップの方法について、いくつかあるので簡単に説明しましょう。
・転職する
キャリアアップというよりギャンブルに近いですが、転職もキャリアアップのひとつの手段です。
・ポストの空きを待つ
大きい会社なら、人の入れ替えも激しいため、ポストが開くのを待つ手段です。
・自分でアピールする
キャリアアップのもっとも定番な方法で、会社が定める評価基準を満たし、自分をアピールする方法です。
このようにキャリアアップといってもいろいろな方法があります。まずは雇用している側から見て、どのキャリアアップ方法が良いのか考えましょう。

転職先を決める条件とは?

転職を考えている…という方は今の時代には多いのではないでしょうか。しかし、転職先と言っても、たくさんの職場があります。このため、どのような条件で転職先を決めるべきであるのか悩みがちです。そこで、転職先を決める条件としてどのようなことに気をつければ良いのでしょうか。
まず、転職先を決める場合、自宅の近くの職場で探す方が多いです。
しかし、自分の自宅の近くの転職先となると、数が限られてしまうことが多いです。また自分が本来やりたかった仕事でなかったり、求人そのものの質が良くなかったりします。
このため、最初に、転職先の場所などを限定しない方が、やりたいことが出来、キャリアアップをすることが出来るといえるでしょう。
また、転職サイトには、全国の求人が掲載されていますが、ほとんどが大都市の求人に集中しています。このため、場所にこだわらない方が、色々な求人を比較することが出来るといえるでしょう。
また、転職先を決める条件として、給与も大きなポイントです。
今の時代、給与が安くてもやりたいことが出来ればいいという方もいますが、長い目で考えると、給与が低いと、後で困ってしまうことも多いです。このため、給与も判断材料の一つと考えておきましょう。

損をしないための雇用保険のミニ知識

会社を辞めてしまった、あるいは何らかの事情で雇用を打ち切られてしまった。そんな時に頼りになるのが雇用保険、通称・失業保険です。
管轄のハローワークに出向いて手続きをすることになりますが、働いていたからといって全ての人がもらえるわけではありません。雇用保険の受給資格、つまり失業保険をもらうためには、「失業日(退職日)までの2年間に、雇用保険に加入していた期間が合計1年以上あること」、「すぐに働く意思があること(求職活動を行えること)」が条件となっています。
1年以上の加入期間が必要となるので、半年ほどで辞めた場合は受給資格がないかといえば、必ずしもそうではありません。まず、派遣契約の打ち切りなど会社都合での失業の場合は、退職日までの1年間に半年以上の加入期間があれば受給できます。自己都合退職の場合でも、辞めたばかりの会社以外での加入期間も加算されるので、例えば2年の間に3つの会社で働いていたような場合は、トータルの加入期間が1年以上あれば受給資格があると認められます。
雇用保険の受給には待機期間があり、特に自己都合退職の場合は3か月以上も支給待ちの期間があります。この間に仕事が見つかった、あるいは受給が始まって全額もらい終わる前に仕事が見つかった場合は、「再就職手当」がもらえます。細かい条件はありますが、再就職が決まったらすぐにハローワークに問い合わせた方がよいでしょう。

社会保険について

社会に出て働くことで、誰もが安定した生活を手に入れたいと考えますが、就職を選ぶ際に、会社のみならず、社員の利益も考えてくれる働き先を選ぶ、ということも重要なポイントのひとつではなないでしょうか。
そんな時に知っておくとよいのが、労働基準法をはじめ色々ありますが、今回は社会保険についてご紹介したいと思います。

国が運営する公的保険には、労災保険法、健康保険法、厚生年金保険法、雇用保険法などがあります。
これらをまとめて、社会保険と呼んでいます。
労災保険は、会社が全額負担しますが、残り三つは社員も折半で負担します。
いずれも会社が強制的に加入しなければならない保険ですが、中には経費を節減するため、加入しなくてすむよう策を練る会社も少なくないようです。
ですので、就職する前には、これらに落ち度がないかどうか、要項などで、チェックすることがポイントのひとつといえます。
また面接の際も、健康保険料と厚生年金保険料を払わなくても済むよう、労働時間を短く制限したり、家族の扶養に入るよう勧めるなどての提案がないかも注意が必要です。
これらは会社が半額の負担義務があるので、支払を避け経費を節約したいのがその理由です。
そのような会社は自分の利益しか考えていないので、避けた方がよいかもしれません。

社員のことも考えてくれる会社で、一生懸命働き、心身ともに豊かな暮しを入れることで、社会の一員の仲間入り、という実感を得たいものですね。